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次第に進む大手メーカーの寡占化傾向

2011.10.21

プレハブ住宅業界としては、いろいろの問題点を抱えながらも、まずまず順調に推移しているといえるが、業界の内容をみてみると、さまざまな傾向と現象を示していると言ってよい。まず第一に、プレハブ住宅メーカーの寡占化の傾向が進んでいる点を挙げることができる。「一戸建て部分」における上位五社および上位一〇社の占有率であるが、これによると昭和六十二年度における上位五社の占有率は七八・五%、さらに上位一〇社では九三・九%を占めている。

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つまり上位一〇社によって、戸建てプレハブのほとんどが占められていることになる。また、プレハブメーカーによるアパート建築が活発であるが、「共同建て低層部門」の占有率では、上位五社が九〇%近くを占め、これまた寡占化が著しいことを示している。ただここでは五位以下のメーカーのシェアがわずかずつではあるが、増加している。これは、上位五社以外のプレハブメーカーでも、アパート供給の面で“健闘”していることを物語っている。第二に、一位社から一〇位社までのランキングはほとんど固定している点が挙げられる。プレハブ建築協会の調べでは、順位社だけを掲げ、各社の名称を公表していないが、私の推定では、「一戸建て部門」の上位五社は、ミサワホーム、積水ハウス、大和ハウス、積水化学、ナショナル住宅産業の順、「共同建て低層部門」の上位五社は、積水ハウス、大和ハウス、ナショナル住宅、ミサワホーム、積水化学の順である。さらに総合的な戸数「一戸建て部門」と「共同建て低層部門」の合計)のランキングとしては、積水ハウス、ミサワホーム、大和ハウス、積水化学、ナショナル住宅産業の順であり、これを旭化成、小堀住研などが追っている。第三に、プレハブ住宅の普及には地域によるバラツキが強く見られるのも特色である。





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